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今日１１月２４日は「進化の日」だとか。英国の自然科学者であるチャールズ・ダーウィンの『種の起源』初版が発行された日（１８５９年１１月２４日）に由来するそうです。当時の生物学の根本をなしていた宗教的信念を否定したため、科学的だけでなく、宗教的、哲学的論争も引き起こしましたが、一般大衆にもわかりやすく書かれており、幅広く関心を集めています。彼の卓越性は国にも認められ、１９世紀において、王族以外で国葬が執りおこなわれた５人のうちのひとりになりました。

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、葬儀の形式にも変化が起きています。密になるのを避けるため、親類縁者や知人が一堂に会する形式は敬遠されており、少人数の肉親だけで見送る簡素な式を選択するケースが増えてきました。

人生の締めくくりとなる葬儀にはどのくらいの費用が掛かるのでしょうか。少し古いデータになりますが、日本消費者協会が２０１６年に実施したアンケート調査によると、葬儀にかかる費用の全国平均は１９５万７０００円となっています。内訳としては会場、祭壇など葬儀そのものにかかる費用のほか、飲食、返礼品など接待にかかる費用、お布施など宗教者へのお礼があり、そのうち、参列者の数によって変動するのが飲食や返礼品の費用です。宗教者へのお礼も数万円から１００万円程度と幅が広く、地域性やお寺との関係性にもよるため、お礼の金額は一概にいえません。

ただ、葬儀全体で１００万円以上の費用がかかるのは５０～１００人以上の参列者を想定した場合です。こうした規模の葬儀は一般葬と呼ばれ、事前に参列者を特定せず、当日来た人が参列する形になります。親戚や友人のみならず、仕事関係者や近所の人まで分け隔てなく参列し、飲食や返礼品の費用がかさむものの、実際には香典が集まることもあり、持ち出しの費用負担は抑えられるでしょう。一方で、親族や親しい友人だけが参列する家族葬なら、３０万円～８０万円程度で済んでしまいます。一般葬のように参列者への対応に追われることもなく、故人とお別れの時間をじっくり取ることも可能です。また、通夜をおこなわず、告別式と火葬だけの一日葬は家族葬を簡易化したもので、通夜の儀式をおこなわないことで身体的負担が少なくなり、遠方の親族などが参列しやすくなっています。

更に、コロナ禍で都道府県をまたぐ移動が制限されるなか、オンライン葬儀が新しい選択肢として登場しました。大勢の参列者がひとつの会場に集まる葬儀・告別式は３密が生じやすく、新型コロナウイルスの感染が終息しないうちは、大規模な会が催しにくい状況にあります。参列者には重症化リスクの高い高齢者も多く、東京など大都市から地方の葬儀に参列するのをためらう場合も少なくありません。自宅で映像を視聴するオンライン葬儀は実際の参列が難しいときの予備的な措置ではあるものの、感染リスクを抑えながら故人を弔う手段のひとつといえるでしょう。

さて、弊社では、不動産から生み出される賃料収入を分配原資としたマリオンのボンドを、年金・医療・介護・環境のサプリメントとして位置づけ、皆様への普及に努めているところです。現在は居住用マンションを主たる対象不動産としておりますが、いずれは病院、保育施設、介護施設といったものへ広がっていく可能性もあります。生まれてから亡くなるまで、人生のほとんどの出来事は不動産の上で起こっているといっても過言ではありません。その不動産を十分に活用し、皆様への商品・サービスの提供に、弊社はこれからも尽力して参ります。