2020.05.07

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i-Bond(アイボンド)の評判まとめ!i-Bondの評判を聞く...i-Bondにはどんな評判がある?

i-Bond(アイボンド)の評判まとめ!i-Bondの評判を聞く...i-Bondにはどんな評判がある?

昨年5月に誕生した、まったく新しい形の不動産クラウドファンディングシステム「i-Bond(アイボンド)」。運営開始から1年に満たないにも関わらず、多くの出資者から注目されており、発売開始後の早期完売以降、継続的に申込も好調のため、順次、不動産を追加しています。

i-Bond(アイボンド)は上場会社である株式会社マリオンが事業運営、分配金は日割計算で配当、申込も買取も手数料が無料、いつでも引き出しが可能、i-Bondの運営状況をマイページでいつでも確認可能、そして不動産のリスクが一部軽減されているなど魅力が多彩です。これらの優位性は、多くの金融プロフェッショナルや投資系ブロガーから高い評価を得ています。こちらでは、その評価の一部を紹介したいと思います。

不動産投資家 30代 男性「新たな不動産クラウドファンディングに期待」

預貯金でもなく、投資でもない、そして何時でも引き出せる。預貯金より高い率の分配金と投資より低いリスク。預貯金と投資のちょうど間に位置する「お金の第3の置き場」として誕生したのが不動産クラウドファンディング「i-Bond(アイボンド)」です。i-Bond(アイボンド)は、不動産所有者であるファンド事業者が出資者を募り、対象不動産を賃貸して運用、不動産の入居者から賃料を集金、そして各出資者へ事業収益を分配するものです。

ファンド事業者の株式会社マリオンは1986年設立、不動産賃貸関連サービスを営む東証JASDAQ上場会社です。30年にわたる不動産賃貸業の実績を持ち、同社の管理物件の入居率は98%を超えています。また、不動産証券化商品の組成及び販売を2004年から行っており、出資額の累計は128億円超を誇ります。

ファイナンシャルプランナー 40代 男性「運営状況が明朗なのがポイント」

i-Bond(アイボンド)の運用状況は、マリオン社のWEB上で毎月更新されている「i-Bond(アイボンド)チャート(特許番号:第5831989号)」で確認できます。このチャートは、会員登録すれば簡単に閲覧できるので、まずは登録して確認してみてください。会員専用サイトに入ると、対象不動産の所在地や概要、周辺エリアの状況、鑑定評価額や入居率、事業収益率などが一目でわかります。運営状況を確認しながら出資を検討できる上、リアルタイムの買い取り価格が確認できたり、出資者独自の指標でアラーム設定もできたりするので、とても良心的です。

小口資産運用系ブロガー 20代 男性「1万円からはじめられる資産形成」

i-Bond(アイボンド)は、1口1万円というわずかな金額からはじめられる商品です。20~30代のサラリーマンを中心に、毎月の給与から1万円ずつコツコツとi-Bond(アイボンド)で資産形成している人も多いみたいですよ。これほどの少額から出資が可能な商品はなかなかありません。

不労所得系ブロガー 30代 女性「いつでも引き出し可能なお金の置き場」

i-Bond(アイボンド)は「資金の自由度を高めるため」ということで、事業者であるマリオン社が出資者の持分をいつでも買い取ってくれます。定職がない身の上ですので、いつ何時大きなお金が必要になるかわかりません。24時間・365日いつでも買い取り請求できるi-Bond(アイボンド)のシステムは本当に助かります。

買い取り請求の手続きも簡単で、会員専用の「マイページ」から申請をすれば、受付後5営業日後に振り込まれるというスピーディーさに好感が持てます。ワンルームマンション投資などの現物不動産だったら、相場価格よりよっぽど値引きしない限り、こんなに早く現金化することなんて不可能ですよね。その点、i-Bond(アイボンド)はいつでも出し入れ自由ですから、一時的な「お金の置き場」としても便利に使えそうです。

個人投資家 40代 男性「手数料無料なのがすごい」

i-Bond(アイボンド)は年に一度(毎年9月)決算が行われ、匿名組合利益を2か月以内(但し、月末が営業日でなければ翌営業日)に出資者の銀行口座に分配されます。なんと、その際の取引手数料や出金手数料が一切かからないというのです。その上、買い取り請求の際の手数料もかからないというのもすごい。なぜそれが可能かというと、(相続・譲渡を除く)各種手数料請求の手続きを会員専用の「マイページ」から申請できる「オンライン化」を実現したからとのこと。これぞ企業努力というものでしょう。

サラリーマン投資家 50代 男性「不動産のリスクを一部軽減」

i-Bond(アイボンド)では、「優先劣後方式」を採用しています。出資者からの出資額(優先出資)は鑑定評価額の95%とし、残る5%を事業者であるマリオン社が負担(劣後出資)してくれます。たとえば、出資した100万円の価値が95万円まで下がっても、運営会社であるマリオン社の出資元本より5万円分を補填してもらえます。要するに、対象不動産の鑑定評価額が万が一下がっても、5%以内であれば出資元本への影響はないということです。通常のソーシャルレンディングよりも、元本割れの可能性を軽減させた仕組みといえます。

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