3つの差・・・・

2019.04.19

社員ブログ

本日も弊社ホームページをご覧いただきまして誠に有り難うございます。

4月も中旬となり、新入生や新入社員も、少しは新しい環境に慣れてきているころかもしれません。

「春雨降りて百穀を生化すればなり」(暦便覧)


春の雨が穀物の成長を助ける季節とされる穀雨(今年は4月20日から5月5日まで)も間近です。

皆様のまわりには、新入生や新入社員の成長を後押しできるような人物がいらっしゃるでしょうか。

穀物をはじめとする現在の食料生産量では、2050年には、世界の全人口を賄うことができません。


2050年になると、世界の人口は100億人近くになり、2010年よりも約30億人増えた

人口の食料を賄う必要があるからです。地球の環境と開発の問題に関する政策研究と

技術的支援をおこなっている世界資源研究所によれば、2050年までに100億人へ

持続可能に食料を提供するには、2010年に生産された農作物の量と2050年に

必要とされる量との差、2010年の農地面積と2050年までに拡大が予測される

農地面積との差、地球温暖化を2℃未満に抑えるために目標とされる温室効果ガス排出量と

予測される2050年の農業からの排出量との差、という3つの差を埋める必要があります。

この3つの差をなくし、持続可能な食料提供をするための22通りの方法を図で示した報告書を、

世界資源研究所は公表しました。例えば、食品ロスと食品廃棄を削減する項目では、

人間が消費するために生産された食料の約4分の1は食べられていないことが明らかにされ、

食品ロスと食品廃棄を2050年までに25%削減すると、食料の量の差を12%、

農地面積の差を27%、温室効果ガス排出量の差を15%埋めることができ、

更に必要な行動として、食品廃棄の測定や削減目標の設定、発展途上国の食料貯蔵の改善、

消費期限ラベルの簡素化なども挙げられています。また、報告書の最後には、

3つの差を埋めるため22の方法からどれかを選択するのではなく、

すべてを実行する必要がある旨、記されています。


さて、食糧問題解決においても重要視されている温室効果ガスですが、

近年、世界中で電気自動車へのシフトが活発に起こっており、

これまでは主に国策的な観点からのアプローチであったものが、いまや自動車産業も

本腰を入れて取り組んでいる状況です。新しい技術の普及には、ユーザーが使い易い、

効率がよい、簡単につくれる、といった条件を満たさなければなりませんが、

自動車の場合、同じ化石燃料を使ってどれくらい効率が違うのかが、

最終的に生き残る技術かどうかを判断するための大きな要素であるといえるでしょう。

長年にわたって電気自動車の開発に携わっているある専門家によれば、電気自動車では、

化石燃料から発電し、送電し、充電し、モーターを回すことになり、国内で最も効率の

よい発電所での発電効率は59%、送電効率は96%、充電効率は95%、モーターの

効率は85%で、これらをかけ合わせると46%になります。 一方、ガソリン車の

効率は最高30数%といわれていますが、加速や減速があるので最高効率で使えることは

ほとんどありません。そのほか、ギア、トランスミッション、プロペラシャフト、クラッチなど

機械的な損失を考えるとガソリン車の効率は10%にも届かず、また、ガソリンを精製して

輸送するためのタンクローリーでも燃料を使うので実質的には更に低く、8.6%となり、

電気自動車の5分の1未満です。次に燃料電池自動車はどうかというと、液化天然ガスから

水素をつくる効率は50%、更に、その発電効率は高く見積もっても60%程度で、

かけ合わせると30%ほどにしかなりません。加えて、これを走らせるためには充電が必要で、

モーターも回さなくてはならず、最終的には24%くらいになってしまい、

エネルギー効率は電気自動車の半分くらいです。


日本人は技術開発に必要な資質を備えているといわれています。

例えば、仕事を選ぶにあたり、給料の高い仕事か、自分のやりたい仕事か、

と問われたら、諸外国では前者を選ぶ傾向が強いのに対し、

日本では必ずしもそうではありません。また、技術開発はほとんどが失敗に終わりますが、

日本人はそれでも続けられる情熱をもち合わせているのではないでしょうか。

更に、日本人はチームワークを大切にします。発明は単独でもできますが、

技術開発は多くの人が一緒にやらないと成し遂げられません。自分の得た情報を仲間に分け与え、

協力して成功させようようという気持ちが強いのでしょう。そういう能力を活かし、

確実に利益になるようなビジネスモデルが日本に数多く生まれてくることが期待されています。

弊社でも、この事業は何のためにするのか、という意識を全従業員が意識し、

互いに成長を後押しし合いながら、確固たるビジネスモデルの構築に努めて参ります。





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